しつこい退職引き止めへの対処法｜これで会社を辞められる！

「退職したいけど引き止めがしつこい。」「早く辞めて次の職場に行きたい。」

あなたは上記のように悩んでいませんか？仕事を辞める決心をしたのに引き止めがしつこいと、どう対処したらいいのかわからないですよね。

この記事では、退職を引き止められた時の対処法はもちろん、どうしても辞められないときの辞め方までお伝えします。

仕事を辞めて新たな一歩を踏み出せるようお手伝いしますので、ぜひ最後まで読んでくださいね。

（アイキャッチ画像出典：https://www.photo-ac.com/main/detail/24129804）

会社の退職引き止めがしつこい理由4選

まず、会社の引き止めがしつこい理由を4つ紹介します。結局、あなたを思っているのではなく、会社都合であることがほとんどです。

人手不足

会社が退職を引き止めたい1つ目の理由は、「人手不足」です。飲食業やサービス業でよくあります。

これらの業界はただでさえ人手不足なのに、辞められたら困るという理由で引き止めてきます。

「人手不足だからもう少しだけ働いてくれないか」と直接言われることもあるでしょう。

一人減ってしまえば他の人の負担は大きくなるわけなので、会社としては当然の理由です。

採用・教育のコストがかかる

会社が退職を引き止めたい2つ目の理由は、「採用・教育のコストがかかるから」です。

退職されてほかの社員の負担が増えた状態は、長く続きません。人を雇うことになるわけですが、1人採用するのにも広告費や面接の時間、研修など莫大なコストがかかります。

正直、会社にとっては手間でめんどうなので、一生懸命退職を引き止めてきます。

優秀な人材だから

会社が退職を引き止めたい3つ目の理由は、「優秀な人材だから」です。

営業成績が良かったり仕事を効率的に進めてくれたりする人がいなくなれば、会社だけでなくチームが困ります。

信頼が厚い人であれば社員にも引き止められるでしょう。ただ、完全に会社都合の理由であるため、あなたが気にすることはありません。

上司の評価が下がる

会社が退職を引き止めたい4つ目の理由は、「上司の評価が下がるから」です。

上司は部下に辞められると、管理能力が問われて評価が下がることがあります。

もし、同じ上司から何人も退職者が出るとなれば上司の顔に傷がつきます。出世を目指している上司にとっては避けたい事態でしょう。

次に、退職を引き止められたときの対処法をケース別にみていきます。

退職の引き止めがしつこいときの対処①給料アップ等の待遇改善

退職引き止めの1つ目のケースは、「給料アップなどの待遇改善を交渉された場合」です。

「今の会社より条件のいい会社に転職が決まった」と言って断りましょう。

また、退職理由が給与面での不満だけなら応じてもいいかもしれませんが、上司に口約束された場合は信じない方がいいです。給料は上司の一任で上げられるものではないからです。

在職中に転職先が決まれば上記のように理由も言いやすくなるため、転職活動するのもおすすめですよ。

退職の引き止めがしつこいときの対処②職種変更や部署移動

退職引き止めの2つ目のケースは、「職種変更や部署移動を交渉された場合」です。

「職種変更や部署移動してもスキルアップが見込めないと思ったから」と言って断りましょう。

仕事が合わない、やりがいがない等の理由を言った場合、職種変更を交渉されることもあります。実際、私も職種変更をすすめられましたが、会社自体に不満があったため退職しました。

会社自体に不満があるなら誘惑に騙されず、きっぱりと辞めましょう。

退職の引き止めがしつこいときの対処③退職時期を延ばされる

退職引き止めの3つ目のケースは、「退職時期を先延ばしにされる場合」です。

退職を申し出る日に、「○○日付で退職します。」と伝えましょう。

会社は退職させないために面談の時期をずらしたり、退職時期を先延ばしにしたりすることがあります。もちろん、会社の都合もあるので繁忙期を避けるといった工夫は必要ですが、神経質になりすぎないことも大切です。

在籍期間が長い場合は、プロジェクトの管理や引継ぎなどしっかり行えば、退職に応じてくれるでしょう。

退職の引き止めがしつこいときの対処④不安をあおる・脅される

退職引き止めの4つ目のケースは、「不安をあおる・脅される場合」です。

「お前じゃどこの会社も雇ってくれない。」「辞めたらどうなるかわかってるんだろうな」などと言われることもあるでしょう。

正直、こういった言葉に心が揺らぐようでは、辞める決心がついていないということ。新卒やほかの会社を知らない場合、信じてしまうかもしれませんが、真に受ける必要はありません。

転職先や自分のやりたいことが決まっていれば、このような言葉には揺らがないはずです。退職を伝える前の休日や有給で時間を作って、転職活動などに充てるといいでしょう。

会社でハラスメントを受けていた場合

ハラスメントを受けていて退職する場合、退職手続きが異なるので注意しましょう。

これまでは仕事が合わない、給料が低いなどの自己都合の退職でしたが、ハラスメントが原因だと会社都合の退職となります。

自己都合と会社都合の退職では大きな違いがあります。会社都合で退職した場合のメリットは以下の3つです。

ハラスメントによる退職は特定受給資格者10）の「上司、同僚等からの故意の排斥又は著しい冷遇若しくは嫌がらせを受けたことによって離職した者」に該当し、自己都合の退職より手厚い手当が受けられます。
（「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲と判断基準」厚生労働省）

また、会社都合の退職にできないと言われて退職届を書く場合も、「一身上の都合」と書かないようにしましょう。

「一身上の都合」と書いてしまうと、自己都合の退職とみなされ、上記のメリットが受け取れないことがあります。

退職の引き止めは違法になる可能性がある

日本国憲法22条では職業選択の自由が、民法では退職の期限が定められています。

民法では解約を申し入れてから2週間経てば退職できるとされています。

会社が無理に引き止めると憲法や民法に反することになるため、強気で退職の意思を伝え続けましょう。

どうしても退職できないときは退職届を郵送or退職代行

これまで紹介してきた対処法を試しても退職できない場合、退職届を郵送して辞めましょう。

先ほどの民法627条により、退職の申し入れをしてから2週間経てば退職できます。どうしても退職に応じない場合はやむを得ないため、法律で対処しましょう。

退職代行サービスを使うのも一つの手です。一度も会社に行かず、退職に必要な手続きをすべて代行してくれます。制服などの貸与品は郵送すれば問題ありませんし、社宅にいる場合も請け負ってもらえます。

2万～5万円で依頼できるので、退職できずに困っている人は一度調べてみてください。退職後の転職活動をサポートしてくれる業者もあるため、併せてチェックしておくといいでしょう。

しつこい引き止めをされないために事前にできる4つのこと

退職を引き止められないために事前にできることは以下の4つです。

すべてに共通して言えるのは、会社に付け入るスキを与えないことです。意思が揺らいでいたり、辞める理由がはっきりしなかったりすると、引き止められてしまうでしょう。

上司や代表に直接言うのは緊張しますが、強い意志をもって退職を申し出ましょう。

【まとめ】退職の引き止めに対処して会社を辞めよう！

会社は人手不足や教育コストなど、会社の都合で退職を引き止めてきます。しかし、それはあなたが気にすることではありません。

退職の伝え方によって会社の引き止め方は様々ですが、はっきり辞めたいという意思があれば相手にも伝わるはずです。どうしても辞められない場合は退職届を郵送するか、退職代行サービスを使って退職しましょう。

「辞めた後に会社に何を言われるかわからない」と不安になるかもしれませんが、辞める権利は法律で与えられているので安心してください。

退職したいのに引き止められて働いている時間は、もったいないです。退職の意思をはっきり伝えて心と体を休め、家族や友人との時間を手に入れましょう。