あなたの給料は本当に安い？7つの判断基準と対策法を解説

毎日一生懸命働いて楽しみにしていた給料日が来た時、給与明細を見て「安いな・・・」とショックを受けた経験はありませんか？

毎日真面目に働いたのに、自分と同じ年代の友達よりも年収が低い場合などは、今の自分の給料に疑問を持つこともありますよね。

ですが、自分の年収が平均と比べて本当に安いのか、安いとしたら対処法はあるのか、胸を張って答えられる人は居ないのではないでしょうか？

そこでこの記事では、年齢・性別・業種・地域・学歴など様々な側面から平均の給料を解説し、合わせて給料が低い原因や給料を上げる対処法について解説していきます。

画像出典：https://www.photo-ac.com/main/detail/4252245?title=%E7%B5%A6%E6%96%99%E6%97%A5%E3%82%A4%E3%83%A1%E3%83%BC%E3%82%B8%EF%BC%88%E7%B5%A6%E6%96%99%E8%A2%8B%E3%81%A8%E3%82%AB%E3%83%AC%E3%83%B3%E3%83%80%E3%83%BC%E3%81%A8%E9%9B%BB%E5%8D%93%EF%BC%89&searchId=1518933711#

日本人の平均年収は436万円、あなたは？

あなたの給料は日本人の平均年収より安いのか、高いのか自信を持って判断できるでしょうか？

国税庁の「民間給与実態調査」によると、2019年（令和元年）の日本人の平均年収は「436万円」です。

436万円と比べて、あなたの年収は高いでしょうか？低いでしょうか？

更に詳しく、男女・雇用形態によって年収を分けて見てみると平均年収は以下のようになっています。

	男性	女性
正規雇用	540万円	296万円
非正規雇用	503万円	175万円

出典：国税庁「民間給与実態調査」

ご覧の通り、性別や雇用形態によって平均年収には大きな差があるのが見て取れますね。

日本人の給料①：性別・年齢ごとの平均年収

日本人の給料の指標1つ目として「性別・年齢」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

性別・年齢ごとの平均給与
年齢	男性	女性	平均
~19	160万円	111万円	135万円
20~24	278万円	248万円	264万円
25~29	403万円	328万円	369万円
30~34	470万円	321万円	410万円
35~39	529万円	313万円	445万円
40~44	582万円	318万円	476万円
45~49	629万円	324万円	499万円
50~54	679万円	320万円	525万円
55~59	686万円	301万円	518万円
60~64	522万円	254万円	411万円
65~69	406万円	211万円	324万円
70~	343万円	205万円	282万円
全体平均	540万円	296万円	436万円

出典：国税庁「民間給与実態調査」

男性は年が上がるほど給与が上がるのに対して、女性は結婚・出産などの影響で20代後半がピークになっているのがわかりますね。

もしこの同年代・同性別の平均よりも給料が安いとしても、実は業界によって平均年収は大きく異なります。

次は、業種ごとの平均年収を見て自分の給料が安いのか？判断基準を増やしていきましょう。

日本人の給料②：業種ごとの平均年収

日本人の給料の指標2つ目として「業種」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

業種	平均給料	平均賞与	平均年収
建設業	420万円	70万円	491万円
製造業	409万円	194万円	513万円
卸売業・小売業	323万円	53万円	376万円
宿泊業・飲食サービス業	240万円	20万円	260万円
金融業・保険業	483万円	144万円	627万円
不動産業・物品賃貸業	374万円	50万円	424万円
電気・ガス・熱供給・水道業	674万円	151万円	824万円
運輸業・郵便業	378万円	57万円	436万円
情報通信業	485万円	113万円	599万円
医療・福祉	344万円	57万円	401万円
学術研究・教育支援業等	416万円	101万円	518万円
複合サービス業	325万円	86万円	411万円
サービス業	314万円	46万円	359万円
農林水産・鉱業	263万円	34万円	297万円
全体平均	366万円	70万円	436万円

出典：国税庁「民間給与実態調査」

以上の表を見てみると、電気・ガスなどのインフラ関連と宿泊・飲食業には600万円近い差があることがわかりますね。

業種によってこれだけ年収に差が出るので、単に性別・年齢だけで自分の給料が安いかどうかを判断するのは早計です。

日本人の給料③：地域ごとの平均年収

日本人の給料の指標3つ目として「地域」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

都道府県	年収	都道府県	年収
全国計	307.7万円	三重	296.3万円
北海道	280.8万円	滋賀	298.8万円
青森	239.0万円	京都	301.0万円
岩手	245.7万円	大阪	332.2万円
宮城	287.3万円	兵庫	305.3万円
秋田	243.9万円	奈良	304.4万円
山形	245.3万円	和歌山	278.5万円
福島	261.1万円	鳥取	251.6万円
茨城	298.7万円	島根	258.6万円
栃木	292.6万円	岡山	280.6万円
群馬	287.4万円	広島	301.1万円
埼玉	301.7万円	山口	279.0万円
千葉	303.1万円	徳島	275.4万円
東京	379.0万円	香川	272.6万円
神奈川	341.1万円	愛媛	259.8万円
新潟	263.6万円	高知	266.0万円
富山	277.1万円	福岡	290.5万円
石川	282.8万円	佐賀	249.4万円
福井	276.4万円	長崎	249.6万円
山梨	282.3万円	熊本	258.8万円
長野	283.5万円	大分	260.3万円
岐阜	282.8万円	宮崎	243.0万円
静岡	287.1万円	鹿児島	257.3万円
愛知	318.5万円	沖縄	251.3万円

出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」

この調査は厚生労働省が調査を行っているため、他のデータに比べて全体的に年収が低くなっている点に注意してください。

上記のデータを見ると、やはり東京が最も平均年収が高く青森が最も平均年収が低い結果となりました。

東京・大阪・愛知などの大都市圏以外に住んでいる人は、年代・男女別の平均年収から少し割引いて判断するようにしたほうがよさそうですね。

日本人の給料④：学歴ごとの平均年収

日本人の給料の指標4つ目として「学歴」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

男性
年齢	大卒・院卒	高専・短大卒	高卒
全平均	400.5万円	314.9万円	292.9万円
20～24	229.2万円	210.6万円	182.7万円
25～29	266.4万円	239.4万円	203.0万円
30～34	321.8万円	270.6万円	233.4万円
35～39	376.6万円	298.1万円	258.8万円
40～44	429.5万円	326.6万円	284.9万円
45～49	475.8万円	366.6万円	309.5万円
50～54	535.2万円	399.0万円	333.8万円
55～59	522.9万円	400.0万円	348.1万円
60～64	385.1万円	293.1万円	349.1万円
65～69	362.2万円	260.2万円	259.7万円
70～	401.5万円	229.5万円	212.5万円

出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」

女性
年齢	大卒・院卒	高専・短大卒	高卒
全平均	296.4万円	260.6万円	214.6万円
20～24	224.8万円	210.2万円	172.9万円
25～29	249.9万円	232.4万円	186.4万円
30～34	280.4万円	241.5万円	198.3万円
35～39	303.8万円	253.0万円	204.5万円
40～44	339.6万円	269.7万円	211.2万円
45～49	359.7万円	281.9万円	221.0万円
50～54	399.2万円	291.5万円	230.1万円
55～59	391.2万円	290.0万円	228.4万円
60～64	344.3万円	251.7万円	200.4万円
65～69	367.7万円	242.9万円	192.2万円
70～	393.9万円	256.7万円	196.1万円

出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」

上記の表も、厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」を参考にしているので、少し全体の年収が低くなっています。

上記の表を見てみると、男女問わずに大卒と短大卒の間には最高で100万円前後、短大卒と高卒の間には50万円ほどの格差が生じています。

このことから、大卒者以外が多い産業ほど年収が低くなるのがわかりますね。

日本人の給料⑤：雇用形態ごとの平均年収

日本人の給料の指標5つ目として「雇用形態」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

男性
年齢	正社員	非正社員
～19歳	181.8万円	167.4万円
20～24	215.2万円	188.5万円
25～29	251.9万円	206.3万円
30～34	295.4万円	220.2万円
35～39	332.2万円	229.3万円
40～44	366.6万円	230.7万円
45～49	405.2万円	234.4万円
50～54	439.0万円	237.2万円
55～59	437.2万円	239.8万円
60～64	336.5万円	258.8万円
65～69	296.1万円	220.9万円
70～	289.9万円	211.6万円

出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」

女性
年齢	正社員	非正社員
～19歳	174.1万円	163.5万円
20～24	210.9万円	176.9万円
25～29	236.3万円	191.3万円
30～34	254.8万円	192.3万円
35～39	268.6万円	192.6万円
40～44	283.4万円	191.5万円
45～49	293.4万円	192.4万円
50～54	300.3万円	187.3万円
55～59	300.0万円	184.1万円
60～64	261.1万円	186.9万円
65～69	246.1万円	176.0万円
70～	257.5万円	166.2万円

出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」

雇用形態によって、男性は200万円程度、女性は100万円程度給料に差があるのがわかります。

自分の雇用形態によって、まずはどの方向を目指すのが最も年収アップに近いのかを考えられますね。

日本人の給料⑥：勤続年数ごとの平均年収

日本人の給料の指標6つ目として「勤続年数」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

年齢	男性	女性	計
1年～4年	386万円	245万円	316万円
5年～9年	465万円	276万円	376万円
10年～14年	547万円	312万円	448万円
15年～19年	618万円	340万円	510万円
20年～24年	669万円	375万円	567万円
25年～29年	746万円	452万円	663万円
30年～34年	754万円	429万円	677万円
35年以上	656万円	361万円	576万円
全体平均	540万円	296万円	436万円

出典：国税庁「民間給与実態調査」

以上のように、勤続年数が上がるほど賃金が上昇しているのが明確にわかります。

女性は勤続年数が長くなっても年収が上がりにくい一方で、男性は勤続年数によって大幅に年収が変わるので、周囲と比較する際は勤続年数も合わせて参考にしましょう。

日本人の給料⑦：企業規模ごとの平均年収

日本人の給料の指標7つ目として「企業規模」ごとの平均年収を見ていきましょう。（赤太字＝最高額、太文字＝最低額）

企業規模（資本金）	平均給料	平均賞与	平均年収
2,00万円未満	340万円	33万円	374万円
2,000万円以上 5,000万円未満	350万円	56万円	406万円
5,000万円以上 1億円未満	350万円	65万円	416万円
1億円以上 10億円位未満	379万円	88万円	468万円
10億円以上	474万円	143万円	618万円
計	382万円	77万円	459万円
全体平均 (株式会社以外含む）	366万円	70万円	436万円

出典：国税庁「民間給与実態調査」

表を見れば分かる通り、企業の規模の大きさと年収はきれいな比例関係にありますね。

日本に6000社しか存在しない資本金が10億円以上の企業になると、飛び抜けて年収が高くなることがわかります。

ここまでで「自分の給料が平均と比べて安いのか？」を判断出来るようになったと思います。

次は、自分の給料が安いとすれば原因は何なのか？、給料が安い原因を4つに分けて考えていきましょう。

給料が安い原因①：会社の基本給が低い

給料が安い1つ目の原因「会社の基本給が低い」について解説していきます。

企業から支払われる給料の内訳は「基本給＋手当＋ボーナス」で成り立っていますが、ボーナスは「基本給×◯ヶ月」で計算されます。

そのため、基本給が低いとボーナスの額も低くなり、給料が安くなってしまいます。

まず給与明細を確認して、今の自分の月収の割合のうち基本給が何%あるのか確認しておきましょう。

給料が安い原因②：勤続年数が短い

給料が安い2つ目の原因「勤続年数が短い」について解説していきます。

「日本人の給料⑥：勤続年数ごとの平均年収」で見てもらったとおり、勤続年数が短いほど年収が低くなる傾向にあります。

今の職場に入って5年以下であったり役職がなければ、企業の給与テーブル（給与体系）によっては、一定の年次や役職に達すると一気に年収が跳ね上がる可能性があります。

そのため、勤続年数が低いならば会社の給与テーブルを分析して、自分の給与があと数年で上る可能性があるのかを確認してみましょう。

給料が安い原因③：業界の給与水準が低い

給料が安い3つ目の原因「業界の給与水準が低い」について解説していきます。

例えば飲食業・サービス業などは利益率が低く、人件費に高いお金をかける余裕がありません。

同様にWEB業界なども利益率が低く、こういった業界は「業界全体」の給与水準が低い傾向にあります。

まずはopenworkなどで同業他社の給与水準を見て、自分の会社の給料が低いのか、業界全体の給与水準が低いのかを判断しましょう。

給料が安い原因④：残業代が支払われていない

給料が安い4つ目の原因「残業代が支払われていない」について解説していきます。

給与明細を受け取って「こんなに働いたのに・・・」と給料が安いと感じる瞬間があると思います。

その場合、法定の労働時間（1日8時間、週40時間）を超えているにも関わらず残業代が支払われていない可能性が高いです。

以上のように、労働時間は法律で厳密に決まっているので、もし月45時間以上の残業があるなら先々の転職の検討を、月100時間以上の残業があるならすぐに転職か退職を検討してください。

【やめるべき？】給料が安い仕事を続けるかの判断基準

ここまで給料の平均や給料が安い原因を解説してきましたが、今はまだ「仕事を続けるべきなのか」悩んでいる方も多いと思います。

そこで、給料が安い仕事をこのまま続けるべきなのか、判断基準となるチェックボックスを用意したので、自分が何個当てはまっているか確かめてみてください。

以上の7つの項目のうち、4つ以上当てはまっている場合は転職をおすすめします。

特に「ストレスチェック」の結果が要注意となっている場合は、精神的に強い負担を受けているので給料を気にせず転職・退職を速やかに検討しましょう。

4つ以上当てはまっていなかった人は、転職以外の選択肢も視野に入れて「給料が安い時に取るべき行動」を解説していきますね。

給料が安い時に取るべき行動①：スキルを磨く

給料が安い時に取るべき行動1つ目「スキルを磨く」について解説していきます。

特に年次が浅かったり、営業やマーケティング・プログラミングなどの専門的なスキルが身につく仕事をしている場合は「スキルを磨く」のが一番の近道です。

スキルを磨き社内で成果を出せば、まず社内評価が上がり給与が高くなる可能性が高いからです。

更に、スキルが身につけば「転職市場」でも高く評価されるので、まだ具体的なスキルが身についていない人はまずスキルを磨くところから始めましょう。

給料が安い時に取るべき行動②：副業を始める

給料が安い時に取るべき行動2つ目「副業を始める」について解説していきます。

もし会社が副業を認めているのなら、本業とは異なる副業を始めるのも1つの手段です。

特に「職場は変えたくないけど給料は安い」という場合は、副業をおすすめします。

以上のように、仕事をしながらでもコツコツ時間をかけて始められる副業は多数存在しているので、自分にあうものを探してみるのもいいでしょう。

給料が安い時に取るべき行動③：残業代で稼ぐ

給料が安い時に取るべき行動3つ目「残業代で稼ぐ」について解説していきます。

もしいま現在給料が安いと感じていて、残業をしていないならば「残業代」でお金を稼ぐのも選択肢の1つです。

会社によっては残業に上長の許可が必要であったり、月の残業時間が規制されている場合がありますが、それ以外であれば残業代は効率的にお金を稼げる手段です。

残業代は基本給の1.25倍の時給になるため、時間あたりの賃金が高くなるので、残業できる企業であれば検討してみてもいいでしょう。

給料が安い時に取るべき行動④：転職する

給料が安い時に取るべき行動4つ目「転職する」について解説していきます。

チェックボックスで4つ以上当てはまった人や「職場を変えたいし年収もあげたい」という場合は転職が最もおすすめです。

今では年間300万人以上の人が転職しているため、転職自体がもはや当たり前になりつつあります。

気軽に転職活動を始められる転職サイトや転職エージェントも多数存在しているので、まずは「自分の価値」を確かめてみるところから始めましょう。

まとめ：自分の求める給料を明確化して、収入アップを目指そう！

この記事では日本人の平均給料を様々な観点からご紹介して、自分の給料が安いのか、なぜ安いのか、給料を上げるためにどうすればいいのかを解説してきました。

この記事を最後まで読んでいただいたあなたは、自分が転職したほうが良いのか？という判断基準が持て、次は行動に移す段階だと思います。

自分の満足の行く給料を得るにはまず「行動」が重要なので、ぜひ悔いのないように行動してみましょう。