【最高は？】給料が高い職業・企業を8つのランキングで解説

「年収が高い企業に就職・転職したいな・・・」「どんな業界が年収高いんだろう？」と、給料が高い企業・業界ランキングを知りたいと思う場面、ありますよね。

そこでこの記事では、給料が高い企業を8つのランキングで解説していきます。

給料が高い企業・業界・職業だけではなく、最近年収が高くなった企業など様々な視点から解説してるので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

画像出典：https://www.pakutaso.com/20170608177post-12212.html

どこからが「高い？」日本人の平均的な給料
給料ランキング①：平均年収が高い都道府県
給料ランキング②：平均年収が高い職業
給料ランキング③：平均年収が高い企業
給料ランキング④：平均年収が低い企業
給料ランキング⑤：平均年齢が30代で平均年収が高い企業
給料ランキング⑥：ここ10年で平均年収が増えた企業
給料ランキング⑦：ここ10年で平均年収が下がった企業
給料ランキング⑧：生涯給料が高い企業
給料ランキング⑨：生涯給料が低い企業
まとめ：より給料が高い仕事を目指してみよう

どこからが「高い？」日本人の平均的な給料

まずは国税庁の「令和元年民間給与実態統計調査」から、日本人の平均的な給料はどの程度なのかを見てみましょう。（太字＝平均額）

年齢（歳）	男性（万円）	女性（万円）	全体平均
19以下	160万円	111万円	135万円
20～24	278万円	248万円	264万円
25～29	403万円	328万円	369万円
30～34	470万円	321万円	410万円
35～39	529万円	313万円	445万円
40～44	582万円	318万円	476万円
45～49	629万円	324万円	499万円
50～54	679万円	320万円	525万円
55～59	686万円	301万円	518万円
60～64	522万円	254万円	411万円
65～69	406万円	211万円	324万円
70以上	343万円	205万円	282万円
全体平均	540万円	296万円	436万円

出典：国税庁「令和元年民間給与実態統計調査」

上記の表を見てみると、日本人全体では436万円、男性は540万円、女性は296万円が平均年収なのがわかりますね。

まずは全国平均を把握しておかないと、給料が高い企業を見ても「本当に高いのか？」「どの程度高いのか？」わからないので、この「436万円」を基準として覚えておきましょう。

給料ランキング①：平均年収が高い都道府県

それではまず、給料ランキング1つ目として「平均年収が高い都道府県」を見ていきましょう。

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」を参考にしているので、先程の国税庁の調査よりも全体的に年収が低くなっている点に注意してください。（全国平均＝太字）

順位	都道府県	平均年収
1位	東京	373.6万円
2位	神奈川	335.2万円
3位	大阪	320.5万円
4位	愛知	314.1万円
5位	京都	310.8万円
–	全国	307.7万円
6位	千葉	302.1万円
7位	埼玉	301.5万円
8位	滋賀	301.5万円
9位	兵庫	301.5万円
10位	茨城	301万円
11位	奈良	296万円
12位	広島	294.5万円
13位	三重	294.4万円
14位	栃木	291.5万円
15位	静岡	290.4万円
16位	岐阜	289.1万円
17位	富山	287.9万円
18位	山梨	287.4万円
19位	群馬	286.2万円
20位	石川	285.2万円
21位	長野	283.5万円
22位	福岡	282.9万円
23位	宮城	281.9万円
24位	香川	281.5万円
25位	山口	279.7万円
26位	和歌山	277.6万円
27位	岡山	277.4万円
28位	福井	274.2万円
29位	北海道	272.8万円
30位	徳島	270.3万円
31位	福島	267.3万円
32位	熊本	262.4万円
33位	大分	262.1万円
34位	愛媛	260.5万円
35位	新潟	259.4万円
36位	鳥取	257.9万円
37位	島根	257.3万円
38位	鹿児島	256.3万円
39位	長崎	255.2万円
40位	佐賀	255万円
41位	高知	254.5万円
42位	沖縄	252.5万円
43位	山形	251.9万円
44位	宮崎	248.5万円
45位	秋田	246.7万円
46位	岩手	245.9万円
47位	青森	240.5万円

出典：厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」

表を見れば分かる通り、東京都が平均年収で突出しており、全国平均は東京都の平均によって大きく引き上げられているのがわかります。

また、全国平均以上の平均年収なのは東京・大阪・愛知とその周辺の都道府県だけなので、地方であれば「全国平均」よりも年収が低いのが普通です。

単純な日本人の性別・年齢ごとの平均年収だけでなく、自分が住んでいる地域の平均年収とも比べてみることで、より給料の判断軸が増えて正確に判断できます。

それではいよいよ、平均年収が高い職業・会社などをランキング形式で見ていきましょう。

給料ランキング②：平均年収が高い職業

https://www.pakutaso.com/20190619175post-21465.html

紹介する給料ランキング2つ目は「平均年収が高い職業ランキング」です。

この平均年収はベネッセが厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」をもとに作成したもので、計算上の注意点について引用しますね。

※10人以上の事業所の大卒以上の男女が対象

※平均給与額は残業手当なども含む「きまって支給する現金給与額」から算出

引用元：ベネッセ・マナビジョン「年収ランキング」

以上の注意点を理解した上で、平均年収が高い職業ランキングを見ていきましょう。

順位	職業	年収
1位	航空機パイロット	1,694.6万円
2位	医師	1,169.2万円
3位	大学教授	1,100.0万円
4位	大学准教授	871.2万円
5位	記者	791.6万円
6位	不動産鑑定士	754.2万円
7位	弁護士	728.6万円
8位	大学講師	718.9万円
9位	高等学校教員	709.2万円
10位	一級建築士	702.9万円
11位	公認会計士、税理士	683.5万円
12位	自然科学系研究者	680.8万円
13位	技術士	666.4万円
14位	電車運転士	617.9万円
15位	掘削・発破工	616.7万円
16位	電車車掌	571.8万円
17位	獣医師	570.4万円
18位	歯科医師	570.1万円
19位	システムエンジニア	568.9万円
20位	薬剤師	561.7万円

出典：ベネッセ・マナビジョン「年収ランキング」

パイロットや医師など一般的に高給のイメージがある職業が上位に並んでいます。

このランキングから見て取れるのは「特殊な資格（特に国家資格）」が必要な職業ほど給料が高くなる傾向にあるということです。

大学教授・教員などは「博士号」まで取得する必要がありますし、パイロットになるには操縦士の資格が必要です。

以上のことから、もし「年収を上げたい」「高収入の職業に就きたい」と考えているなら難関な資格取得が最も効果的なのがわかりますね。

給料ランキング③：平均年収が高い企業

紹介する給料ランキング3つ目は「平均年収が高い企業ランキング」です。

この平均年収はプレジデントオンラインが各企業の有価証券報告書をもとに作成したもので、注意点について引用しますね。

2019年7月期～2020年8月期の有価証券報告書をもとに平均年収をランキング。

決算期変更、持ち株会社化、組織変更などにより年収額の増減が大きくなっている可能性がある。

調査元＝ユーレット（2019年7月期～2020年6月期）、編集部（2020年7～8月期）

引用元：プレジデントオンライン「平均年収が高いトップ500社ランキング2020」

以上の注意点を理解した上で、平均年収が高い企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	企業名	平均年収
1位	M&Aキャピタルパートナーズ	3109.3万円
2位	メディシノバ・インク	3073.8万円
3位	イー・ギャランティ	2413.1万円
4位	日本商業開発	1921.1万円
5位	キーエンス	1839.2万円
6位	ヒューリック	1761.0万円
7位	三菱商事	1631.9万円
8位	東京放送HD	1622.4万円
9位	伊藤忠商事	1565.8万円
10位	ソレイジア・ファーマ	1560.0万円
11位	スクウェア・エニックスHD	1487.6万円
12位	丸紅	1452.8万円
13位	住友商事	1437.0万円
14位	日本テレビHD	1401.5万円
15位	三井物産	1393.4万円
16位	ソフトバンクグループ	1389.4万円
17位	テレビ朝日HD	1382.3万円
18位	ショーボンドHD	1375.6万円
19位	マーキュリアインベストメント	1373.3万円
20位	ストライク	1357.4万円

出典：プレジデントオンライン「平均年収が高いトップ500社ランキング2020」

ランキングTOP3は平均年収2000万円以上と日本企業とは思えないほどの高年収になっていますね。

特に上位に多い企業としては「商社」「テレビ局」「金融」の企業が多いのが特徴的です。

商社は特に企業規模が大きく人件費に資金を割く余裕があること、テレビ局は「放映権」という既得権益があり、安定して収益が稼げるのが要因だと考えられます。

給料ランキング④：平均年収が低い企業

紹介する給料ランキング4つ目は「平均年収が低い企業ランキング」です。

この平均年収は東洋経済オンラインが有価証券報告書をもとに作成したもので、注意点について引用しますね。

（注）純粋持ち株会社は原則としてランキングの対象から除外している

（出所）各社の最新の有価証券報告書

引用元：東洋経済オンライン「平均年収｢全国ワースト500社｣最新ランキング」

以上の注意点を理解した上で、平均年収が低い企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	企業名	平均年収
1位	トスネット	260万円
2位	プレステージ・インターナショナル	278万円
3位	ショクブン	296万円
4位	サマンサタバサジャパンリミテッド	304万円
5位	日本パレットプール	314万円
6位	光ハイツ・ヴェラス	318万円
7位	井筒屋	319万円
8位	山大	320万円
9位	エスエルディー	321万円
10位	日本PCサービス	322万円
11位	SDエンターテイメント	330万円
12位	ピーエイ	330万円
13位	倉元製作所	330万円
14位	北日本紡績	331万円
15位	かんなん丸	332万円
16位	ベストワンドットコム	333万円
17位	ピクセルカンパニーズ	333万円
18位	日本製麻	334万円
19位	倉庫精練	336万円
20位	太平洋興発	337万円

出典：東洋経済オンライン「平均年収｢全国ワースト500社｣最新ランキング」

平均年収下位の企業は、業種としては「サービス業」「製造業」が多く、とくにニッチ（小さな特定の市場）産業に特化している傾向にあります。

これらの企業が「年収が低い＝ブラック」「年収が低い＝優良企業ではない」という訳では決してありませんが、比較的利益の出にくいビジネスモデルなのは確かでしょう。

人が時間・お金をかけてサービスを提供する企業は、どうしても原価が高くなってしまいますからね。

給料ランキング⑤：平均年齢が30代で平均年収が高い企業

https://www.pakutaso.com/20170646174post-12199.html

紹介する給料ランキング5つ目は「平均年齢30代で平均年収が高い企業ランキング」です。

この平均年収はダイヤモンドオンラインが上場企業の有価証券報告書をもとに作成したもので、注意点について引用しますね。

単体の従業員数が20人未満の企業は除外している。

対象期間は、2019年6月期～20年5月期。

引用元：ダイヤモンドオンライン「年収が高い企業ランキング2020最新版【従業員の平均年齢30代・全500社完全版】」

以上の注意点を理解した上で、平均年齢30代で平均年収が高い企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	社名	平均年収	平均年齢
1位	M&Aキャピタルパートナーズ	3,109.3万円	31.2歳
2位	イー・ギャランティ	2,413.1万円	32.5歳
3位	キーエンス	1,839.2万円	35.6歳
4位	ヒューリック	1,761.0万円	39.9歳
5位	日本M&Aセンター	1,353.3万円	34.7歳
6位	ストライク	1,343.9万円	34.8歳
7位	フロンティアマネジメント	1,239.9万円	38.9歳
8位	三井住友FG	1,157.6万円	39.8歳
9位	シグマクシス	1,152.8万円	37.1歳
10位	ジャストシステム	1,145.2万円	39.0歳
11位	GMOファイナンシャルHD	1,122.8万円	37.9歳
12位	オプトラン	1,091.9万円	39.5歳
13位	プロパスト	1,055.2万円	38.1歳
14位	ドリームインキュベータ	1,034.7万円	35.1歳
15位	ベイカレントコンサルティング	1,031.0万円	32.6歳
16位	商船三井	1,003.0万円	37.2歳
17位	ペプチドリーム	979.3万円	37.6歳
18位	リクルートHD	964.7万円	37.5歳
19位	東京汽船	956.2万円	38.5歳
20位	飯野海運	954.2万円	37.7歳

出典：ダイヤモンドオンライン「年収が高い企業ランキング2020最新版【従業員の平均年齢30代・全500社完全版】」

日本の上場企業の従業員平均年齢は2019年3月期時点で41.4歳（東京商工リサーチ調べ）なので、平均年齢が30代というのは「若い」企業だと言えるでしょう。

中でも1位の「M&Aキャピタルパートナーズ」は平均年齢31.2歳と、単純に考えると30代前半で年収3000万円が達成できる企業となります。

また、平均年齢が若く平均年収が高い企業は「コンサルティング会社」がとても多い傾向にあります。

TOP20内のコンサルティング会社

コンサルティング会社は一般的に勤続年数が短く、新卒で入社しても10年以内に「卒業」して転職するのが一般的なため、平均年齢が若くなるのが原因だと考えられます。

中でもM&A（企業の合併仲介）のコンサルティング会社は飛び抜けて年収が高く、高収入を目指す人にとっては魅力的でしょう。

給料ランキング⑥：ここ10年で平均年収が増えた企業

紹介する給料ランキング6つ目は「ここ10年で平均年収が増えた企業ランキング」です。

この平均年収は東洋経済オンラインが全上場会社の有価証券報告書をもとに作成したもので、注意点について引用しますね。

データは全上場会社の有価証券報告書（2009年12月～2010年11月期および2019年12月～2020年11月期）に記載されているデータを基に作成。

いずれの時点でも上場していることを条件

制度変更のある企業などは集計の対象外とした。

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。

引用元：東洋経済オンライン「10年間で｢年収が抜群に増えた｣会社ランキング」

以上の注意点を理解した上で、ここ10年で平均年収が増えた企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	社名	平均年収増加額	平均年収
1位	ヒューリック	961万円	1760万円
2位	キーエンス	831万円	1839万円
3位	ローツェ	581万円	939万円
4位	レーザーテック	524万円	1310万円
5位	東京エレクトロン	440万円	1149万円
6位	アドバンテスト	420万円	994万円
7位	ディスコ	412万円	945万円
8位	ファナック	402万円	1216万円
9位	JACRecruitment	371万円	837万円
10位	日本M&Aセンター	368万円	1353万円
11位	三菱商事	330万円	1631万円
12位	和井田製作所	314万円	759万円
13位	明豊ファシリティワークス	308万円	984万円
14位	アンリツ	305万円	820万円
15位	レーサム	301万円	899万円
16位	丸紅	289万円	1452万円
17位	西川計測	286万円	929万円
18位	ブロッコリー	278万円	654万円
19位	若築建築	276万円	872万円
20位	兼松エンジニアリング	274万円	743万円

出典：東洋経済オンライン「10年間で｢年収が抜群に増えた｣会社ランキング」

この10年間で年収が増えた企業は、特に「電子機器」「精密機器」「半導体」関連の企業が多いのがわかります。

この10年間でスマートフォンが普及し、工場も自動化が進む中で需要が大きくなったことで、企業規模も大きくなり年収が上がったと考えられます。

今後も需要は伸び続けていくと予想されるので、年収が上昇し続ける可能性は十分にありますね。

給料ランキング⑦：ここ10年で平均年収が下がった企業

紹介する給料ランキング7つ目は「ここ10年で平均年収が下がった企業ランキング」です。

この平均年収は東洋経済オンラインが全上場会社の有価証券報告書をもとに作成したもので、注意点についても引用しますね。

データは全上場会社の有価証券報告書（2009年12月～2010年11月期および2019年12月～2020年11月期）に記載されているデータを基に作成。

いずれの時点でも上場していることを条件とした

制度変更がある企業は集計の対象外とした。

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。

引用元：東洋経済オンライン「10年で｢年収がガクンと減った｣会社ランキング」

以上の注意点を理解した上で、ここ10年で平均年収が下がった企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	社名	平均年収減少額	平均年収
1位	TAC	180万円	411万円
2位	三陽商会	150万円	518万円
3位	プロトコーポレーション	140万円	500万円
4位	千趣会	139万円	589万円
5位	ダイコク電機	133万円	663万円
6位	東洋エンジニアリング	119万円	797万円
7位	日本製鐵	109万円	507万円
8位	静岡ガス	105万円	672万円
9位	ダスキン	94万円	721万円
10位	京葉瓦斯	90万円	586万円
11位	新潟放送	87万円	817万円
12位	クロスプラス	83万円	497万円
13位	東邦ガス	77万円	564万円
14位	NIPPO	76万円	796万円
15位	岡野バルブ製造	76万円	530万円
16位	日東化工	72万円	478万円
17位	アマガサ	69万円	354万円
18位	ゼロ	67万円	535万円
19位	佐賀銀行	66万円	585万円
20位	ケーヨー	65万円	479万円

出典：東洋経済オンライン「10年で｢年収がガクンと減った｣会社ランキング」

先程の「10年で年収が上がった企業」に比べると、変動幅は1位でも180万円とかなり小さいことがわかります。

あくまで調査対象が「上場企業」なので、年収が劇的に下がった企業が上場廃止して、調査対象から外れている可能性も考えられます。

1位は資格の学校「TAC」で、この10年間で資格関連のオンラインスクールや書籍が充実したことが原因だと考えられます。

その他の企業についても、業界全体が縮小傾向にある企業が目立ち、やはり年収が上がるかどうかは「会社が成長するかどうか」に強く依存しているのがわかりますね。

給料ランキング⑧：生涯給料が高い企業

紹介する給料ランキング8つ目は「生涯給料が高い企業ランキング」です。

この平均年収は東洋経済オンラインが有価証券報告書と厚生労働省が調査・公表している「令和元年賃金構造基本統計調査」をもとに作成したもので、注意点について引用しますね。

新卒（22歳）で入社して定年（60歳）まで働いたときに取得できる総額である「生涯給料」の全国版ランキング。

対象企業は『会社四季報』に掲載している上場企業約3700社のうち、単体の従業員数が10人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業などを除いた3218社。

各社直近の有価証券報告書の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「令和元年賃金構造基本統計調査」の5歳刻み賃金額（所定内給与+賞与）から業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算。

グループ企業については、連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが提出会社のものであるため、単体の年収数字となっている。

純粋持ち株会社も一部除いた。

引用元：東洋経済オンライン「生涯給料｢全国トップ500社｣ランキング最新版」

以上の注意点を理解した上で、生涯給料が高い企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	社名	生涯給料推計	平均年収
1位	M&Aキャピタルパートナーズ	13億4379万円	3,109万円
2位	キーエンス	7億3683万円	1,839万円
3位	日本商業開発	6億8703万円	1,921万円
4位	ヒューリック	6億4576万円	1,760万円
5位	三菱商事	5億9504万円	1,631万円
6位	伊藤忠商事	5億7907万円	1,565万円
7位	日本M&Aセンター	5億4381万円	1,353万円
8位	ストライク	5億3880万円	1,343万円
9位	丸紅	5億3514万円	1,452万円
10位	住友商事	5億2537万円	1,437万円
11位	三井物産	5億1340万円	1,393万円
12位	テレビ朝日HD	4億9541万円	1,382万円
13位	ソレイジア・ファーマ	4億8495万円	1,560万円
14位	フロンティアマネジメント	4億6763万円	1,239万円
15位	ファナック	4億6204万円	1,216万円
16位	マーキュリアインベストメント	4億6141万円	1,373万円
17位	三井不動産	4億6079万円	1,273万円
18位	野村総合研究所	4億5984万円	1,235万円
19位	三菱地所	4億5833万円	1,273万円
20位	シグマクシス	4億4583万円	1,152万円

出典：東洋経済オンライン「生涯給料｢全国トップ500社｣ランキング最新版」

この表の企業の生涯給料が高いのか？低いのか判断するためにまず「日本人の平均生涯給料」を見てみましょう。

学歴	男性	女性
中学卒	2億円	1億5千万円
高校卒	2億1千万円	1億5千万円
高専・短大卒	2億2千万円	1億8千万円
大学・大学院卒	2億7千万円	2億2千万円

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2020 -労働統計加工指標集-

この生涯賃金は学校卒業後フルタイムで働いた場合の60歳までの生涯賃金（退職金を含めない）ものです。

就職する企業の規模や、雇用形態については考慮していない点について注意してください。

大卒日本人の生涯賃金が約2億5千万円前後のであることを考えると、1位のM&Aキャピタルパートナーズの13億円は驚きの高さです。

ランキングTOP20位までの企業は全て生涯賃金が4億円を超えており、平均的な日本人の2倍の生涯賃金を得ていることが分かります。

ランキング上位の企業のほとんどは平均年収が高い企業ランキングのTOP20にランクインしていることからも、やはり企業によって生涯賃金が大きく左右されるのは間違いなさそうです。

給料ランキング⑨：生涯給料が低い企業

紹介する給料ランキング9つ目は「生涯給料が低い企業ランキング」です。

新卒（22歳）で入社して定年（60歳）まで働いたときに取得できる総額である「生涯給料」の全国版ランキング。

対象企業は『会社四季報』に掲載している上場企業約3700社のうち、単体の従業員数が10人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業などを除いた3218社。

各社直近の有価証券報告書の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「令和元年賃金構造基本統計調査」の5歳刻み賃金額（所定内給与+賞与）から業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算。

グループ企業については、連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが提出会社のものであるため、単体の年収数字となっている。

純粋持ち株会社も一部除いた。

引用元：東洋経済オンライン「最新!生涯給料｢全国ワースト500社｣ランキング」

以上の注意点を理解した上で、生涯給料が低い企業ランキングを見ていきましょう。（企業名をクリックすると企業HPへ飛びます。）

順位	社名	生涯給料推計	平均年収
1位	トスネット	9261万円	262万円
2位	ショクブン	9755万円	289万円
3位	井筒屋	1億0347万円	307万円
4位	太平洋興発	1億0379万円	343万円
5位	倉元製作所	1億0396万円	303万円
6位	カワサキ	1億0791万円	349万円
7位	ヤマノホールディングス	1億0815万円	323万円
8位	倉元製作所	1億0848万円	321万円
9位	日本管財	1億0987万円	348万円
10位	新都ホールディングス	1億1333万円	332万円
11位	光ハイツ・ヴェラス	1億1334万円	343万円
12位	キャリアバンク	1億1546万円	334万円
13位	ビケンテクノ	1億1571万円	365万円
14位	ハリマビステム	1億1599万円	361万円
15位	山陽百貨店	1億1618万円	342万円
16位	きょくとう	1億1782万円	339万円
17位	ウイルテック	1億1890万円	312万円
18位	堀田丸正	1億1903万円	404万円
19位	さいか屋	1億1930万円	347万円
20位	北日本紡績	1億1951万円	338万円