仕事を辞めたいと思ったらやるべき事と辞める判断ポイント

「仕事を辞めたいと思っているが、なかなか決心がつかない」「辞めるときの判断がつかない」

「仕事を辞めたい」と思った場合、あなたがやるべきこと、辞めるか辞めないか判断するポイントは何でしょうか。

また、もし辞めると決めた場合、スムーズに辞めるにはどのようにすればいいのでしょうか。

この記事では、仕事を辞めたいと思った時にやるべきこと、辞めるか辞めないかの判断ポイントを紹介しています。ぜひ最後までご覧ください。

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仕事を辞めたいと思うのは甘え？

今の仕事を辞めて、休職したり転職したりすることは『甘え』と考える人は一定数いらっしゃいます。

しかし、現代のビジネスマンにおいて、転職や休職は人生を豊かにするために必要な選択肢になっています。転職支援会社のCMを見る機会が増えたのも、そこに理由があります。

また、自分のライフプランを見直すうえで、いまの仕事を辞めるという決断は、前向きな行動であり、決して甘えではありません。

仕事を辞めたい理由ランキング

株式会社ビズヒッツが2020年に1000名を対象に実施した「会社を辞めたい理由アンケート」による会社を辞めたい理由ランキング（上位8位）は下記のとおりです。

順位	理由	人数
1	職場の人間関係が辛い	206
2	理不尽な扱いを受ける	188
3	残業や休日出勤が多い	131
4	給料が安い	104
5	上司や先輩が厳しい	60
6	仕事が上手くいかない	55
7	頑張っても評価してもらえない	50
8	やりがいがない｜向いていない仕事をしている	41

上記の通り、仕事を辞める理由は多岐にわたります。したがって、「こんな理由ではやめられない」などと思わずに、前に進むことをお勧めします。

仕事を辞めたい！まず行うべきこと3つ

今の仕事を安易に辞めないほうがいい事は、皆さんも分かっていらっしゃるかと思います。

というのも、実際に仕事を辞めたいと思っている時は、気分が落ち込んだり、冷静とはいいがたい心理状況に陥っていることが多いからです。

さらに、新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない今、業績が落ち込む企業も多く、転職市場全体が冷え込んでいるという現実もあります。

そこで、「仕事を辞めたい!」と強く思っている時に、まずやってほしいことを以下に紹介します。

1.なぜ辞めたいのかを書き出す

前述の通り、今の仕事を辞めたいと思っている場合は、冷静な気分ではないことが多いものです。

その場合は、職場で何がつらかったり、何が不満だったりするかを、書き出してみましょう。

ノートを作って紙にボールペンや鉛筆で書き出してもいいでしょうし、スマートフォンのメモ機能を使って、なぜ自分が仕事を辞めたいと思っているかを書き出してみましょう。

2.書き出したことを嫌なもの順に並べてみる

紙やスマートフォンに書き出した仕事を辞めたい理由を、嫌なもの順に並べてみましょう。

そうすれば、本当に嫌なことが何なのか、頭が整理されてきます。

3.自分で解決できる事と、そうでないことを分けてみる

次は、嫌なことを「自分で解決できる事」と「自分で解決できないもの」に分類してみましょう。

「自分で解決できる事」は「A」、「自分で解決できないもの」は「B」と分類します。

嫌な事のうち「自分で解決できる事」が多かったり、嫌な事リストの上位にきていたりする場合と、「自分で解決できないもの」が多かったり、嫌な事リストの上位にきていたりする場合とでは、対処法が異なってきます。

「嫌な事の書き出し」の結果を見て行動する

上に述べた「嫌な事の書き出し」は、いわゆる「自己分析」にあたります。

今の仕事を自分はどう思っているのか、問題があれば自分で解決できるものなのか、そうではないかが、認識できたのです。

そこで、次に自己分析の結果を見て、どのように行動すれば良いかを見ていきましょう。

1.スキルが足りていない場合は努力する

嫌な事を書き出してみて、「自分で解決できる事」のうち、明らかに自分の能力不足の場合は、まずは努力してみることです。

現在はネット上でも無料で勉強できる教材は数多くありますし、スキルを向上させれば、今の仕事にも当然役立ちます。

もし転職した場合でも、履歴書などに書いて自分をアピールする事もできます。

また、全力で自分を変えようとすることは、特に若い時には長い目でみても大いに役立つはずです。

2.「自分で解決できないもの」は信頼できる人に相談する

「自分で解決できないもの」は、まずは自分で抱え込まずに、信頼できる人に相談してみるのが、いいでしょう。

自分で見ている自分よりも、他の人が見ている自分のほうが、客観的に見えることも多いものです。

信頼できる人に相談することで、「自分で解決できない」と思っていたことも、解決できる糸口が見つかるかもしれません。

3.どうしても「自分で解決できない」ものが多い場合

信頼できる人に相談しても、「どうしても自分で解決できない」と思えることの比重が高い場合は、転職なども視野に入れた行動が必要になってきます。

ただ、十分に自己分析できていないと、転職は失敗に終わる可能性も高くなります。

そうした場合に、自己分析から履歴書・職務経歴書の書き方など、力になれるのが転職エージェントのアドバイザーです。

仕事を辞めたい！辞めて良い理由、判断ポイント

会社を辞めたい理由は数多くありますが、本当に会社を辞めて良い理由や「こういう場合は、会社を辞めて良い」という判断ポイントが存在します。

石の上にも3年という言葉もありますが、理由や状況によっては、辞める選択をする方がよい場合が大いにあります。

人間関係で悩んでいる

どの職場でも人間関係の悩みはつきものですが、それには許容範囲があります。

あからさまないじめは受けていなくても、新人にきちんと仕事を教えないといった態度や、孤立に追い込むような雰囲気を醸し出す職場もあることでしょう。

「甘えてはいけない」と考えず、もっと自分らしく仕事ができる場所を見つけるために、辞めることを検討することが賢明です。

労働時間が長く、現状が嫌で辞める

多少の残業は許せるにしろ、許容範囲外の仕事量をこなさなければならない場合は、プライベートにも支障が生じ、ひどい場合は睡眠時間さえも確保できない事態に陥ることもあります。

せっかく、やる気があるにもかかわらず、体を壊し働けない状態になってしまっては、本末転倒です。辞めるという選択肢も頭に浮かんでくることでしょう。

仕事量が多すぎて長時間労働になっている場合は、その点で悩んでいることを上司に伝え、できない仕事まで無理をして引き受けたりしないように心がけましょう。

そのうえで一向に改善されないのであれば、退職を検討すべきです。

会社の社風に不満があり辞める

会社の社風が自分に合っていないと辛い場合があります。例えば以下のような場合です。

営業出身の社長の場合、徐々に営業部門の意見が強くなり、会社の方向性が「とにかく物を売れば良い」といった偏った考えになってしまう場合があります。

商品の魅力を高めるために必要な、企画や開発といった部分が疎かになってしまい、企画や開発の部門で働いている人は、やりたいことができない状況に陥り、モチベーションが下がってしまうかもしれません。

経営が不安定

会社の業績不振などにより、リストラや倒産に陥り、突然仕事がなくなるという状況になるかもしれません。

企業の業績が悪くなると、給料が遅れがちになり、今まで出ていた残業代が突然カットされるといったことが起こります。

会社の規則である基本的なことができていないといった状況は、会社に何かしらの支障が出ているサインでもあります。

会社のために働くことは大切ですが、自分の生活がままならなくては、身も蓋もありません。

いじめや正当な評価が受けられず、うつ病になった

仕事上、コミュニケーションを図る必要があるにもかかわらず、無視をしたり、ミスをしたときに必要以上に叱責し、相手を萎縮させるのは、いじめの助長に繋がります。

厚生労働省によると、精神疾患により医療機関にかかっている患者数は、近年大幅に増加しており、平成26年は392万人、平成29年では400万人を超えています。

内訳としては、多いものから、うつ病、不安障害、統合失調症、認知症などとなっており、 近年においては、うつ病や認知症などの著しい増加がみられます。

うつ病は、環境調整が大切な課題となりますので、退職し、しっかりと休養を取ることが重要です。

1年働いて、仕事内容が自分に合ってない

1年間同じ職場で働いていると、会社の方向性や仕事内容が自分に合っているかなどが、見えてくるはずです。このまま現在の職場で働き続けることで、自分のやりがいや目標が達成できるかどうかが分かってきます。

しかし、それが何も見えてこなかったり、現在の職場では自分のキャリアプランが築けないと感じたら、そこが辞め時かもしれません。

3年以上は同じ職場にいることが美徳と感じる方もいるかもしれませんが、「時は金なり」です。

転職がめずらしくない時代になったからこそ、自分に合っていない職場は早めにケジメをつけ、時間を有効活用することも必要です。

仕事を辞めたい！辞めては駄目な理由、判断ポイント

会社を辞めてもよいポイントについてお話しましたが、理由によっては辞めてしまったことで後悔が残る結果になってしまう場合もあります。

次に、会社を辞めない方がよい理由についても4つ、お伝えします。

寿退職はキャリアが途絶える

寿退職するという決心も大切なことですので、辞めることが悪いとは言えません。また、退職理由として会社側も納得しやすいというメリットもあります。

しかし、結婚生活や子育てが落ち着き、共働きで正社員で再就職しようと思っても、ブランクやフルタイムで働けそうにない状況であると、復帰が厳しい場合があります。

また、当時の仕事のやり方が変化している場合もあります。そうなると、なかなか正社員での復帰が難しく、仕事をずっと続けていた女性との差が出てくることは否めません。

そのため、寿退職をしても将来自分が再就職したい業界の情報を収集したり、必要な資格取得のための勉強などを続けたりすることを心がけましょう。

介護を理由に退職すると無収入になるので危険

仕事を辞めれば、介護することはできるようになります。しかし、代わりに収入がなくなり、収入がないなか介護費用を支払う状況になります。

これでは、介護する方もされる方もお互いにストレスがたまり、共倒れになってしまう可能性が高いです。

仕事をしながら介護をする人のために、厚生労働省では介護休業法が制定されています。

介護休業は、要介護状態にある家族1人につき、通算93日間の休業が与えられます。介護休業法は、最大3回に分けて取得することが可能です。仕事と上手く組み合させて活用し、退職を避けることもできます。

給料が安い理由で辞めると失敗する可能性がある

仕事は給料のみではなく、仕事内容や人間関係、将来のキャリアプランに合致しているかなど、総合的に判断して「やりがい」を感じる場合も多いです。

今後の給料やキャリアアップができそうな場合、入社時の給料は高くなくても、将来を見据えて、現在の職場で頑張る必要もあります。

また、無事に転職できたとしても、結局、現在の給料よりも低い金額で働かなくてはならないことになってしまったり、能力や実績が備わっていない場合は、なかなか転職先が決まらないこともあります。

実際に転職先での給料が、前の会社の給料より下回ることの方が多いという報告もあるため、給料の大幅なアップを期待しすぎない方がよいでしょう。

働きたくないから辞める

特に理由はないにもかかわらず、仕事がつまらないから、働きたくないからと会社を辞めてしまうことはいただけません。

目的もなく退職をすると、後で「失敗した」と感じるケースがほとんどです。会社を辞めるには、明確な理由と退職後のプランをしっかりと考えたうえで行いましょう。

仕事を辞めたい！円満退社するためにやるべきこと

会社を辞めるときは、入社するとき以上にエネルギーが必要な場合も多々あります。

現在かかわっている仕事の整理や引き継ぎなど、自分自身も残る同僚も、困らないような退職までの計画を立てることが重要です。

1.自分の中で明確な退職日を設定し、転職活動を行う

現在の会社を退職するわけですから、基本的には次の会社への転職活動も同時に行う必要があります。

それには、いつ頃に退職するかを決め、その日に合わせて転職活動を計画的に進めることが大切です。

期限を決めずにいた場合、退職時期や転職活動自体も曖昧になり、退職の意思を伝えることが先延ばしになってしまうこともあります。

2.退職の意思を伝えるなら、繁忙期は避ける

退職は、何月にしなければならないという決まりはないですが、会社の状況を考え、退職日を決定することは賢明な判断だと言えます。

例えば、会社の繁忙期に退職を伝えたり、退職日に設定したりすることは、残る同僚などにも迷惑をかけることになりますし、印象も悪くなってしまいます。

今までお世話になってきた会社ですので、自分の退職のせいで周りにしわ寄せが行かないような時期を選びましょう。

また、繁忙期に辞めることを伝えたとしても、忙しいので取り合ってもらえない場合があります。

3.退職日の1～3ヵ月前に直属の上司に相談する

ドラマなどである日突然、退職届を上司に突きつけて辞めるというシーンがありますが、そういった一方的な辞め方は関心できません。

大抵の会社では、就業規則に退職の1ヵ月前までにその意思を伝えること、という定めがあります。

中には、2～3ヵ月前に退職の意思を伝えるという会社もありますので、それにならい、直属の上司に相談しましょう。

4.お世話になった方や同じチームの人には直接話をする

直属の上司に報告し退職届を提出した後は、その他の先輩や同僚、同期にも自ら報告しましょう。

どこからか漏れ聞く形で退職を知ってしまうのは、相手も決して良い気持ちではありません。また、報告の際には、電話やメールではなく対面で直接伝えた方が良いでしょう。

新人のあなたに根気強く仕事を教えてくれた先輩や、苦楽を共にした同僚、同期など、関係性が深い人たちには顔を見て直接伝えるのが誠意です。

あなたの退職によって今後の仕事に影響が及ぶ人もいるはずなので、今までお世話になった気持ちを大切に、丁寧な対応を心がけましょう。

5.スムーズに引き継ぎを行えるように手順書をまとめておく

退職日が確定したら、後任者へ業務を引き継いでいくことになります。その際、スムーズな引き継ぎを行うためにも、自分の業務をまとめた手順書を作成しておくと良いでしょう。

手順書があれば、ある程度は後任者自身で業務を把握できるはずです。手順書で伝えきれない部分は直接作業を見てもらったり説明したりして、後任者へ確実に伝わるよう工夫しましょう。

また、これは退職するかしないかに関わらず大切なことですが、自分だけで仕事を抱え込まず、あなたと同じ業務をこなせるスキルを持ち合わせた後輩を日頃から育成しておくことも重要です。

そうすることで、万が一退職することになった場合でもスムーズに引き継ぎができるようになります。

6.社内手続きや公的手続きについて調べておく

「立つ鳥跡を濁さず」という言葉がありますが、今までお世話になった会社に迷惑がかからないよう、必要な手続きを決められた期日までに済ませるのが大前提です。

まず、会社から貸与されている物品をいつまでにどこに返却すれば良いのか、会社側から受取るものは何かを人事担当者へ確認しましょう。

また、転職先が決まっていない場合は、健康保険や税金関係の手続きを自分で行わなければなりません。

これは退職後すみやかに行う必要があるため、スムーズに動けるよう必要となる行動をあらかじめ調べておきましょう。

7.退職理由は前向きな内容を話す

円満退職を目指すならば、たとえ退職の本当の理由が現在の会社への不満からだったとしても、それを正直に伝えることは避けましょう。

退職理由の不平不満は他の社員へと漏れやすいので、安易に言わないよう注意すべきです。前向きな退職理由を話しておくのが、トラブル回避につながります。

また、話の中で転職先について聞かれることもあるかもしれませんが、その場合には嘘は避け、もし答えたくなければ答えないようにしましょう。

ただし、転職先が同業他社の場合、かつ競業忌避契約を締結している場合は、答える必要性がある場合があるということも覚えておきましょう。

仕事を辞めたい！退職の一般的な流れ

退職にあたってやるべきことが多くあります。実際に退職に向けて動き出す前に一般的な流れを把握し、滞りなく進められるようにしておきましょう。

退職の一般的な流れとしては、以下の4つの順番になります。スムーズに退職できるよう、しっかりと確認しましょう。

1.転職活動を含めた全体スケジュールを組む

一般的に、転職活動には約3ヶ月、退職までには1～2ヶ月程度を要するといわれており、長期戦となることが見込まれます。

そのため、今後どう行動していくべきかという指標をある程度考えておかなければ、迷いが生じたり、本来の意図と違う方向性に物事が進んでしまったりする可能性もあります。

また、現職を続けながらの転職活動となると体力的にも精神的にも負担がかかるため、妥協してあまりピンとこない会社を選んでしまうこともあります。

先々後悔することのないよう、現職の状況や繁忙期なども考慮しながら、全体のスケジュールを考えるようにしましょう。

2.退職意思を伝える

全体のスケジュールが組めたら、直属の上司に退職の意思を伝えます。

法的には、退職日の2週間前までに申告をすれば退職が可能です。しかし現実は、就業規則によって退職の1ヶ月～2ヶ月前までに意思を伝えるよう定めている会社がほとんどです。

ですので、退職の意思が固まったら早めに伝えるようにしましょう。

早ければ早い程、会社側もあなたの退職で生じる人員態勢の変化に対応するための人材確保などに時間をかけられるため、円満退職につながります。

3.退職日と退職願いを提出する

退職願いは、退職届と同様、退職の意思を伝える目的がありますが、より柔らかく退職を伝えるものです。就業規則にて形式が指定されている場合は、それに則って作成しましょう。

特に規定がない場合は、インターネットや本から退職願の書き方の情報を参照し、マナーを守って作成するようにしましょう。

4.残務整理や引き継ぎを行う

退職願いが正式に受理され次第、残務整理や引き継ぎを行っていきます。

一方的に業務を伝えるのではなく、会社側や後任者が今後の業務を問題なく行えるよう、しっかりと責任をもって引き継ぎましょう。

また、スムーズな引き継ぎのためにも、前述したように自分が行ってきた業務の手順書を作成しておくと良いでしょう。

後任者の習得状況や日常業務の状況によってはスケジュール通りに引き継ぎが進まない場合も考えられるため、余裕をもったスケジュールを組むことが必要です。

次の就職先を見つける前に退職した場合

退職する前に転職先が決まっていることは理想的ですが、やむを得ず次の職場を見つける前に退職してしまった人も少なくないでしょう。

そういった場合、「失業保険」または「傷病手当金」のどちらかに該当すれば、休職期間中の生活費を受給できます。

失業保険

失業保険は、失業中に安定した生活を送り、再就職するまでの経済的な支援のことです。対象は「働く意志はあるが失業中」であることが条件です。

そのため、症状が重くすぐに就職できない場合は対象外となります。失業保険の支給額は人により様々ですが、月額の5割から8割を受給できるそうです。

傷病手当金

傷病手当金は、病気や怪我などですぐに復職出来ない人に向けた支援のことです。給付額はおおよそ月額の2/3を受給できます。

また、期間が最大で1年6ヶ月と決まっているため、同じ病名で1年6ヶ月を超えた受給はできません。

同時受給はできない

失業保険と傷病手当金の受給は同時に受けられません。もし、うつ病の場合は失業保険か傷病手当金のいずれかにしなくてはいけません。
どちらが適切かは本人の状況しだいのため、お近くのハローワークや健康保険組合に相談してみるよ良いでしょう。

最後にー退職エージェントという選択もー

仕事を辞めたいという気持ちに大小はあれど、持ちこたえてレベルアップする人、環境を変えて頑張る人など様々な選択肢があります。

そして、いざ辞める段階になると意外とやることが多くて、すぐには退職できないものです。そんな時は、最終手段で退職エージェントを利用するという手もあります。

どんな形であれ、仕事を辞めたいという気持ちと真摯に向き合い、様々な選択肢の中から自分にあったキャリアプランを形成していきましょう。